D01.世界の2100年一次エネルギー展望(全面改正)−08.09.01

目次
0.前書き

1.世界の2100年一次エネルギー(全面改定版−08.09.01)
2.日本の2100年一次エネルギー(改訂−08.09.01)
3.化石燃料枯渇時代は可能か
4.世界の先進9カ国と中進4カ国と後進179カ国の一人当たりの一次エネルギー消費増減の検証
5.筆者所見
6.投書(08.09.03)−筆者所見(08.09.03)

0.前書き

 約10年ほど前、年金生活を始めるに当たり、水力エネルギーの位置づけを啓蒙しようと考えたが、エネルギー自給率20%では国内の議論だけではダメ、しかも化石燃料の枯渇を議論しようとしても30年先程度では議論が絞れない事に気づき、表題の様なテーマとなつた経緯あった。

 ところが資料を集めてみたが、100年先の話などほとんど無く、焦っていたとき、調査魔の異名を持つ故松本幸雄君(元通産省調査室長)から日経に日本エネルギー経済研究所の記事があると連絡してきた。早速取り寄せ私なりに纏めて見たが、需要想定はさすが一流シンクタンクだけあって素晴らしい数字が並んでいたが、供給エネルギーについては全く情けない。例えば100年後の水力は1.1倍、原子力は1.44倍程度で、石油、天然ガスは2050年、2070年でそれぞれ0となるが、不足分は石炭で補い、マックロケであつた。失望の余り、上記研究所に苦言を呈したが、水力は自然環境、原子力は危険という理由だと言う回答があつた。こうしてこのままでよいだろうかと言う私見を添えて個人HP解説の第1号として発信した。

 その後、成長の限界とか不都合な真実など地球温暖化の問題が定着して来て、断固「化石燃料枯渇の世界」を論ずる必要有りとして、上記解説を全面修正して世に問うた。たまたま2001年IAEAの水力部会がスペインであり、長期エネルギーバランスのテーマがあったので、非公式で個人的見解という前提で了解を得て、スライドで説明したことがあった。しかし多くは20年、30年程度先の話が主で、余り反響は無かったが、カナダの技師か近寄り握手を求め、2050年の研究をしたことがあるが、バイオマスに大変共感すると言う激励を受けた。

 この様にして鬱積した気持ちを持ちながら、余生を続けてきたが、今年の新春会の昔の仲間の集まりTICで、談たまたま最近起きた球磨川水系の熊本県営荒瀬ダム(藤本水力−18MW)の撤去問題が話題となり、このまま黙っていて良いのかと言う声が澎湃として起こり有志数名が意気投合し、忽ち「未来エネルギー研究会」FEWS(Futuer Energy Work Shop)を立ち上げの話が決まり、HPにより、水力エネルギーの啓蒙の為粉骨砕身しようと言うことになった。TICとは、Ministry of Trade and IndastryのCivil Enginerの頭文字をとったもので、当時入省したばかりの神田淳、渡辺千仞君らのアイディアを採用したのであつた。

 このTICというのは、私が昭和40年代前半に水力課長として本省にも戻った時に我々役所の水力の先輩・同輩・後輩と深く意を通じて切磋琢磨しようと結成した私的グループである。これは40年間続いている。当時は丁度水火比率逆転という歴史的事件を契機に、水力の新規開発がゼロと言う最大悪夢が水力界を覆っていた。私は、水力課の部屋の模様変をし、ソーファのたぐいを撤去し、会議室の大きなテーブルを2つ入れ、5万分の1地図を常時広げて議論出来るようにした。そして、水力見直し再開発論、電力主体の総合開発論、純揚水開発論という3っの柱を建て、がなり立てて、2年後には工事中水力700万KWの実績を挙げたことがある。

 この様にして、先ず今年の4月15日、新しく改選された熊本県知事に「荒瀬ダム撤去について見直して欲しい」と言う謙虚で率直な要望書をFEWS名で提出した。この話は目下進行中だが、6月4日蒲島新知事は、FEWSの要望書の内容は自分の考えに全く一致しているとし、「撤去凍結」を宣言し、12月までに結論を出したいとしている。

 こういう経緯が続き、洞爺湖サミツトもあり、大騒ぎの割には、化石燃料枯渇の話は全くなく、2050年に現況のGHG(温暖化ガス)を半額にすると言う程度で、これに係わる議論などは、冷たく突き放せばこれらは当面の「対症療法」にすぎないでは無いか。FEWSのグループとしては、化石燃料枯渇世界を議論して初めてエネルギー問題の基本にふれることができるとし、FEWSとして新しい論戦を構えたいが、鈴木さんのHPを引用させて欲しいと申し入れがあった次第である。 

 私としては大歓迎だが、何しろデータが古すぎるばかりでは無く、考え方にも、最近の明らかにされている現実の数字を参考にして、もう一度論文を再構築してみたいと考えているとして、保留した経緯があつた。以下は、その再構築で大分様変わりした模様を明らかにするが、矢張り判らない所や、疑問がやまほどある。 其れ程の重い研究である。 

 1.世界の2100年の一次エネルギー(全面改定版−08.09.01)

 作業のキーボ゜イントは、2000年、2005年は実績値、2030年はIEAの予想値、2050年はIEAが洞爺湖サミツトで提示した、温室効果ガス(GHG)を2005年の現状の半額にすると言う数字をベースにして、2050,年、2100年及び2150年の世界の一次エネルギーバランスを検討した。検討の経緯は脚注により判読して欲しい。かなり問題はあるが、結果を逆から再チェックするなど作業を続けたいと思っている。  

世界の2100年の一次エネルギー(表−1)

項目 2000 2005 2030 2050 2100 2150
総需要・億TOE
石油換算
99 115 154
IEA
無対策255
省エネ178 
無対策218
省エネ173
無対策152
省エネ120
 内訳・水力 7 7 10 18 30 30
    ・原子力 6 7 11 35 80 60
    ・石油 35 38 49 35 0
    ・天然ガス 21 24 34 21 0 0
    ・石炭 23 29 35 23 0 00
    ・バイオ他 6 9 10 30 30 15
    ・太陽・風力 1 1 5 16 33 15
総人口・億人 60 64 83 92 115 80
1人当たり・TOE 1.7 1.8 1.85 1.9 1.5 1.5
温暖化ガス・Gt
無対策・Gt
23
.
26.2
28
. 14
62
0 0
石油+ガス+石炭 79 91 . 79 0
同上による Gt 23 . . 23.12 0 0
対策後のGt . . . 14 0 0

上記図表の作成過程を逐一下記に列記します。

注1.EDM 08年版(エネルギー・経済統計要覧)から基本的な数値を使用。(但し、内訳の合計と総 需要が一致しない。バイオその他が加算されていないのではないか?219225頁参照) 

2.石油換算値について、水力と原子力について、独自の訂正をした。すなわちアウトプツトベースで は1kwh860Kcalだが、インプツトベースでは発電効率により異なる。IEAでは水力はアウトプットベースで    1000KWH当たり0.086TOEとし、原子力はインプットベースで0.26TOE としているが、3倍以上の違いがある。  松井賢一は「エネルギーデータの読み方使い方」で、水力のウェイトの高いカナダやノールエゥイなどの総エネル ギー需給量を見る場合には、特に注意する必要があり、我が国では火力のインプットベースは現在では1Kwh2250Kcal としている、と述べている。これは1000Kwh当たりTOEに直すと0.225TOEとなる。

3.基本的には、2005年度の実績値をベースにして、IEA2050年に現状(2005年)の温室効果ガス を半減するとした声明の基礎となった数値(下表参照)を関数にして推定値を展開した。

42050年総需要=(11528)×62255を推定。 省エネ30178とする。

520002050年のPer-capita(1人当たりのTOE)はそれぞれ総需要を総人口で除して求められる。

62100年の省エネ20とするため、Per-capita1.9×0.81.5とすれば2100年の総需要は1.5× 115173となる。省エネは、2050年で30%、2100年で20%で計50%となる。

7IEAの効果ガス半減説は、2005年の排出量2814にする事です。2050年の総需要は約30%の省エ ネを考え178としたが、問題は内訳である。IEAの半減説は62の排出ガスの内、CCSで処理するのが  9.12有り、上記半減した排出量14と併せて23.12の相当分の化石燃料を使用していることになる。 すなわち殆ど同じ比率で燃焼するものとした。残りは非化石燃料をあてる。
   すなわち、2050年のガス排出は62だが、約30%省エネの他、化石燃料によるガス排出を23.12
 (
CCSで処理する化石燃料分の9.1214の合計値としたのである。

82050年の非化石燃料として、水力は2100年で5倍の30として2050年を通過点として18とした。   3012Kwhに相当し、世界の包蔵水力19兆の63%に過ぎないので未だ余裕がある。

注9.原子力は2100年で15倍の約100として、2050年の通過点では50程度が望まれるが、ウラン原子力 の技術開発状況から見て過大な想定は慎重に考え、高速増殖炉の開発も2050年からと言う事なので、 安全サイドとして35を考えた。もう一つのトリウムという原子核の利用の研究を進めて、原子力の 開発に安心と自信を与えて欲しい。

11.セルローズ系バイオや太陽光、風力発電など有力な新エネルギーの開発に依存するところが大きい。

12.実績も含めて、定義によって数字には一致しないものがあり、精査して確定次第確度の高い物に 改めたいが、とりあえずは数字を丸めて採用しているので、端数が合わないところもあります。

次にIEAが示した2050年の温暖化ガス(GHG)半減構想(朝日新聞08.06.27より) 表1−2  

年度 温暖化ガス
排出Gt
温暖化ガス
排出削減Gt

削減量Gt
(62)に対する
比率%
2005 28 . . .
2050 14
(対策しないと62)
62-14=48)
. 100
(62)
. . CCS18%= 9.12 37(14+9.12)
. . 原子力6%= 2.88 5
. . 再生エネルギー21%= 10.08 16
. . 燃料転換による省エネ18%= 8.64 14
. . 省エネ36%= 17.28 28
. . 48 100

これを作図すると次のようになる。  

                          表1-3

. 2000 2030 2050 2100 2150
人口・億人 60 83 92 115 80
需給・億TOE 99 154 178 173 120
無体策・億TOE 99 154 255 218 152

.単位  ・億TOE 2000 2030 2050 2100 2150
水力 7 10 18 30 30
原子力 6 11 35 80 60
石油 35 49 35 0 0
天然ガス 21 34 21 0 0
石炭 23 35 23 0 0
バイオ他 6 10 30 30 13
太陽光・風力 1 5 16 33 13
99 154 178 173 120


図化すると次の通り  図−1


 2.日本の2100年一次エネルギー(改訂−08.09.01)

 日本のケースを検討する際には、洞爺湖サミットの議長国としてもかなり思い切った方針を打ち出し、福田総理も個別の目標値を表明しているので、これら新しい数字を出来るだ合理的に取り込んで、将来を予測した。
 

  日本の2100年一次エネルギー(改訂版)−08.09.01(表-2)

項目 2000 2005 2030 2050 2100 2150
総需要
百万T0E
559 563 494 無体策453
省エネ309
240
192
240
192
内訳・水力 20 20 23 25 31 31
   ・原子力 70 64 94 105 123 123
   ・石油 290 281 180 84
   ・天然ガス 73 79 82 24 0 0
   ・石炭 100 115 89 35 0 0
   ・バイオ他 6 9 14 18 20 20
   太陽・風力 1 1 13 18 18 18
総人口・億人 1.26 1.28 1.15 1.03 0.8 0.8
一人当たり・百万TOE 4.4 4.4 . 3.0 2.4 2.4
温暖化ガス 億t 12.7 12.9 . 3.87 0 0
石油+天然ガス+石炭 463 475 . 142 0 0

 上表作成に当たり、考慮した事項を下記に列挙しました。
 
注1.EDM 08年版(エネルギー・経済統計要覧)から基本的な数値を使用。

注2.福田ドクトリンで2050年は温暖化ガスは7割減して 12.9×0.33.87

注3.2050年総需要は人口比で、(1.031.28)×563453となるが、
  
2050年の省エネは30%とする。(4.4×0.7)×1033×103309 
 (福田ドクトリンでは2012年に全て蛍光灯にする事にしている。電灯は約3000Kwh0.67TOE
  なのでこの
450.54TOEが省エネとなる。45354=400 省エネ(5445312%))

注4.更に、
2100年には20%の省エネとする。(3.0×0.8)×80192

5.温暖化ガス起源の化石燃料は発生実績に比例するとし、2050年の温暖化ガス排出源の化石燃料は
 (
47512.9)×3.87142となる。すなわち3.8712.90.3の比例で2050年を計算する。

6.福田ドクトリンで2030年に太陽光発電を40倍にする。2005年の太陽光発電34.7klでこれは、約
   30
TOEに相当する。30×401200TOE12百万TOE すなわち2030年は11213

7.水力は2100年で全包蔵水力1356Kwh31百万TOE)を開発し、2050年は中間点とする。

8.原子力は、上記の差額となる。福田ドクトリンでは2017年度までに9基の原発の新設をすると言
  明している。
9900KW7000時間の稼働とすれば、630Kwhで、これは16百万TOEに相当す
  る。
50年の原発は309−(25+84+24+35+18+18=105 これは100KW原発の約60基に
  相当する。   

     最近のマスコミ報道では、再処理工場も再開が遅れに遅れ、悲観的情報もあり、又頼みの高速増殖炉も
   もっと急げばよいと思うのだが、2050年に始めると言う気の抜けた様な様子で理由がよく分かりません。

注9.又福田ドクトリンでは、
2020年をメドに「ゼロ・エミッション電源」の比率を5割以上にする
  としているが、上記の計算結果をチェックしてみると

   2030年 水力+原子力+バイオ他+太陽・風力=1444940.29<(494/2)で満足せず。
   2050年 々上               =1663090.54>(3092)で満足する。

102100年は省エネでPer-capitaは 3×0.82.4となり、総需要は省エネ無きときは3×80240
  となるが、
20%省エネで192となる。
112100年の原子力は192−(31+2018)=123

これを纏めると次の表となる。

                           表2-2

.. 2000 2030 2050 2100 2150
人口・百万人 126 115 103 80 80
需要。・百万TOE 559 494 309 192 192
無体策 559 494 453 240 240

単位 ・百万TOE 2000 2030 2050 2100 2150
水力 20 23 25 31 31
原子力 70 94 105 123 123
石油 290 180 84 0
天然ガス 73 82 24 0 0
石炭 100 89 35 0 0
バイオ他 6 14 18 20 20
太陽光・風力 1 13 18 18 18
. 559 494 309 192 192

 図化はつぎの通り 図-2

  

 3.化石燃料枯渇時代は可能か(この項は下記「地球最後のオイルショック」によるところが多い)
 
 オイルピークが来ているのを知りながら、政治家や科学者やマスコミなどが、枯渇の時期が判らないと誤魔化すのは一種の犯罪であると言う論者がいる(地球最後のオイルショツク、ディヴィット・ストローン−新潮選書)。これは石油資本や投資家の埋蔵量の水増しもあるのではないかと言われる。

 ピークが来れば、枯渇は必ず徐々に忍びよって来るのである。枯渇が来たときにはもう遅いのである。一旦枯渇が来れば其の恐怖は予測をこ越えるものである。枯渇の到来の実態は、先ず、輸送関係は壊滅する。その影響は想像するだに恐ろしい。最近のチョットした油価の値上がりだけでも、ストライキが起きる。減税したり、補助金を出せば済むかも知れないが、枯渇による影響はそんな事で済む問題ではない。オイルピークが来た居ることを知ったときに其の対策を取らねばならないのである。

 a.脱化石燃料時代に対してどんな対策が考えられるか。
  2100年の対策は参考になるものは見あたらない。勿論私にも判らない。しかし2030年に対しては、英国と日本
  の場合の参考例があるので、其れを示そう。

  英国では(上記ストローン氏の訴え)
   @.環境に容認される形で再生可能エネルギーを増やす。省エネにより2030年までに
   炭化水素から完全脱却

   A.後一世代分の原子力を建設、併せて同量の海上風力を建設する。この半分は天然
   ガスの代替えで、その分輸送用に転用する。天然ガスはピークを迎えるので減量す
   る。石炭は維持するが、
CCSを導入する。これにより、約2030年の電源を確保し、
   CO
2を減らし、オイルピークにも耐えることができる
   B.海上風力は更に補助金により増強する。
  C.エネルギーに関する研究費を増額し、特にバイオなど。国際的グループを打ち上
   げ、バイオを拡大を計る。
  D.貿易産業省解体し、エネルギー気候変動省を作り、閣僚級のエネルギー大臣を設
   置。大学の経済学部を根本的に見直す。
  E.
TEQ「売買可能エネルギー割り当て」精度の国際的合意を取り付ける。
    (先ず1年間に排出されるCO2の見込み額「炭素予算」を割り当て、毎年減り、
     5年ごとに削減量を決めておく。これを全ての国民・企業・政府機関にわり
     あてる。)

 日本の例(福田ドクトリン)
  @.
2008年:国内排出権取引の試行的実施環境税の扱いを含めた税制全般の見
   し直し、税制のグリーン化促進
  A.2009年:日本の国別総量目標を発表、カーボン・フットプリント制度の試行的導
   入実験開始
  B.2010年:日本のCO2排出を頭打ち(ピークアウト)にする。
  C.
2012年:全ての白熱電球を蛍光灯型の省エネ電球に切り替え
  D.2020年:05年比で14%のCO2排出量削減、☆ 太陽光、風力、水力等の再生可能エ
   ネルギーや原子力などの「排出ゼロ電源」の比率を50%以上に ☆ 新車販売の
   2台に1台を次世代自動車に ☆ 太陽光発電を現状の10倍に
   E.2030年:太陽光発電を現状の40倍に
 
 F.2050年:日本のCO2排出量を現状から6080%削減

 b.化石燃料が枯渇した時、どんな事か起きるか

  @.第一に輸送燃料だ! 
   
輸送燃料の95%が石油に頼っている。現在8千万バレルの石油が輸送に使用されている
  と言う。この代替は水素とバイオしかない。(これは可能か?)
  

     A.水素は、コスト、安全性、保存容器が巨大、水素の生産にエネルギー必要(イ.
    天然ガス利用 ロ.水の分解−自然エネ利用)
水素エネを輸送に用いるのは間違い。
    例えば水力が無限にあるとか、太陽・風力に
余剰がある以外は、水素を輸送に用い
    るのは絵に描いた餅だ。

    B.バイオは、総論としてバイオ燃料の栽培では、世界のエネルギー危機を救えない。
    基本的には消費を減らすべきだ。

     C.地上は以上の通りだが、空中はどうか。世界で450万バレル/日のジェット燃
    料が使用されている。これは自動車の
18だ。代替えとしては
      1.水素−タンク巨大でダメ
       2.バイオ燃料は使えない(低温では粘度がおちる)
        3.炭水化物合成法の一つを利用し木くずなどを合成油に変える−コスト高
  A.未来を脅かす2大問題は、化石燃料枯渇と地球温暖化とあるが、導火線は前者が短い
   と思うが、石油資本の埋蔵量の水増しで曖昧になっている。しかし、オイルに導火線に
   火がついた時に、我々は如何に石油に依存しているかが、思い知らされる事と思う。

    先ず資源獲得競争が始まり戦うか、協力しあうかどちらかとなる。原子力、再生可能
   エネ、効率改善だけではダメで、「消費を減らすこと」が第一だ!其の手段として排出
   権を個人にも割り当てることだ。世界の人々が、アメリカ人並のエネルギーを消費した
   らどうなるかと言う試算をすると、1日で
4.5億バレルとなり、世界の埋蔵は7年で無く
   なるという。

 
 c.石油から如何に多くのモノが造られているか驚く程だ。
  人工と思われるモノはみな実際は石油製だ。

      ●.カメラや電話などの機械類
    ●.包装材
    ●.ポリ塩化ビニール・プラスチックなどペットポトル(英国で年間2百万トン)、
     レジ袋(米国で年間千億枚)数え切れない!


 d.マルサス人口論の復活
  爆発的人口増の伸びを支える農業の進歩を装う事が出来無くなった。1798年マルサスは人口は幾
  何級数的に増え、食料は算術級数的に増えるから、人口は常に生活資料の水準を超えて増加する。
  この結果必然的に不均衡が発生し、貧困・飢餓・戦争・病気などがおこる。ところが石油が発見さ
  れ、科学技術の発展で下記のような或る一定の安定がもたらされている。マルサスの心配は薄れた
  かに見えるが、化石燃料枯渇は、このままではとてつもない不均衡が再現されるのではないか。

      ●.途上国では年間1ha当たり千時間の人手が、アメリカでは1台の機械と其れを
     運転する人間がおれば10時間で同じしごとができる。

      ●.肥料の窒素も資料として天然ガスに依存し、電力も使う。
      ●.農業用水も電力でUpされる。
      ●.1カロリーの食料を生産するのに10カロリーの化石燃料がいる!

4.世界の先進9カ国と中進4カ国と後進179カ国の一人当たりの一次エネルギー消費増減の検証

 以上のように、2050年と2100年の世界の一次エネルギー事情を大胆に推測したが、洞爺湖サミットでもそうだが、世界の動きは、先進国こそ率先して省エネをすべきで、途上国に省エネを強要すべきではないと言う声が充満している。まさにその通りである。表−1について次の様に分析して見た。

 すなわち、1人当たりのTOEに注目して見ると
  1.対策無き場合は2050で、1人当たりTOE 2.8にるが、省エネなどの対策で1.9になっている。
  2.その内訳は先進国が5.5から3.0に圧縮している。
  3.後進国は12から1.8にのびている。
  4.後進国の内、BRICSという爆発的に伸びるという4国があるが、この表ではロシアが先進9カ国に入り、代わりに
   メキシコが入っている。この中進4カ国が0.98から2.0にのび、残りの後進179カ国は1.4から1.7にのびている。
  5.表−2によると日本の2050年の1人当たりTOEは3.0になっている。
 

                    表-4

2005年 1人当た
りTOE
人口
百万人
一次エネ
百万TOE
2050 1人当た
りTOE
人口
百万人
一次エネ
百万TOE
世界・計    a=b+c 1.8 6.389 11.500 .. 1.9 9.191 17.800
. . . . 対策無 2.8 9191 25.500
先進9カ国・計    b. 5.5 909 5035 . 3 964 2.892
カナダ 8.4 32 269 . 3 43 129
アメリカ 7.9 296 2.338 . 3 402 1206
ロシア 4.5 143 644 . 3 108 324
韓国 4.4 48 211 . 3 42 126
フランス 4.4 61 268 . 3 68 204
ドイツ 42 83 349 . 3 74 222
日本 4.2 127 533 . 3 103 309
イギリス 3.9 60 234 . 3 69 207
イタリア 3.2 59 189 . 3 55 165
. . . . . . . .
途上国183カ国 c=d+e 1.2 5.480 6.406 . 1.8 8.227 14.908
.  . . . . . . .
中進4カ国・計    d. 0.98 2.589 2.534 . 2 3.452 6.904
中国 1.3 1.269 1.650 . 2 1.408 2.816
インド 0.5 1.046 523 . 2 1.658 3.316
メキシコ 1.7 100 170 . 2 132 264
ブラジル 1.1 174 191 . 2 254 548
. . . . . . . .
後進179カ国・計   e. 1.4 2.891 3.931 . 1.7 4.775 8.004

 5.筆者所見

 的確な答えが出せなくて苦しんでおります。元々100年先の予測は難しいのでしょう。分析するには余りにも参考になるニュースが限定されている。貴重な天然循環資源の水力エネルギーの評価が落ちっぱなしでは救いようがない。世界の包蔵水力が19兆KWHとすれば、未だ13%程度しか開発されていない。19兆KWHとは、現在世界の総発電量が15兆KWH程度であるから、量的にはかなり評価して良いエネルギーなのだが。コストが高い、自然環境を破壊する等体を賭して反対するグループもいる。熊本県営の荒瀬ダム(藤本水力−18MW)の如きは、住民の生命や財産を守る治水ダムと違い、古くて、小さい施設で改修費でコスト高となり長期経営は困難で、破棄しても影響がないので撤去すると、水利権の延長申請を不許可として撤去する命令が出てしまった。こんな事では、エネルギー問題の将来を語る余地がない。

 相対的に原子力の存在感が、非常に高まっているが、これが又、現行のウラン原子力の技術的安定成長がはっきりしない。マスミもかなり具体的に憂慮した表現で解説・報道している。具体的には、使用済み燃料の再処理工場の再開が伸び伸びになっている。又高速増殖炉はこんな時代だからもっとどしどし開発を進めても良さそうなのだが、2050年からだと言うので驚きを超して、心配になる。この高速増殖炉はアメリカもイギリスもフランスも放棄してしまったという。その上、放射性廃棄物処理のメドが全く立っていないと言う。政府や電力会社はこのバックエンドコストを電気料金で回収する18.8兆円を用意していると言うので大丈夫だろう。

 其れで、もし頼みの原子力がうまく行かず、2075年で、石油は2050年、天然ガスは2075年に使用不能となり、石炭は出来るだけ利用し、GHGが出ればCCSで駆除する事にして、どんな絵が出来るか、不真面目で申し訳ないが、試しに作成してみたので、慰めに見てご意見を頂きたいと思っております。

図5-1
  


 上記ストローン氏の著書で、彼は英国の政治家や財界にものすごい注文をつけています。例えば、産業革命以来の油漬けの経済学は根本的に考え直すべきで、先ず大学の経済学部を改組せよと言っている。又貿易産業省を解体して、エネルギー気候変動省を作り、閣僚級のエネルギー大臣を設置せよと大胆な提案をしている。もう一つ驚いたことは、なんと言うても真っ先にエネルギー消費を減らすことだと言う。そのために排出権の割り当てを個人ベースでも考えよと主張している。そんなことが可能だろうかと思うが、あえて注文しているのは、個人に割り当てれば、確実に省エネが進むと確信しているからだろう。人間のずるさ・弱さを見抜いているのだ。そういう発想には脱帽する。

 先日(08.08.27)元建設省河川局長をされておられた竹村公太郎氏が主催しているエネルギーに関する勉強会に出席する機会があり、その熱気に圧倒されましたが、いずれ適当な機会に其の模様をこのHPに紹介しようと思っておりますが、私への最初の質問が「この様な時代にもし松永安左衛門が居たらどういう手を打つと思いますか」で、思わず絶句してしまいました。我々庶民は、日本の戦前・戦後の電力エネルギー攻防の風雲児松永翁の力に憧れの念を持ち続けていたのである。昨今のエネルギーの将来の危急存亡を論ずる時にフト松永翁の話が出てもおかしくはない。化石燃料がなくなれば後は水力と原子力しかないとする竹村研究会の心底の叫びのような気がした。
 

 6.投書  08.09.03   S.I

  前人未踏の試みに挑戦されている姿にただ感銘を受けるばかりです。
 「2.日本の2100年一次エネルギー」の注9の1行目に5020年をメドにとありますが、少し疑問におもい、先生に質問しようと迷っていました所、翌日確認のため再度開いてみますと、2020年をメドにと改訂されていましたので、納得しました。

 このHPで進められた「地球最後のオイルショック」を早速本屋に頼んで取り寄せましたが、大変な本ですね。この様な書籍の書評が見かけず、又町の書店にも展示されず、残念です。是非多くのヒトに読んでもらいたいものです。

 このHPの最後のところで、「不真面目で申し訳ないが、試しに作成してみたので、慰めに見てご意見を頂きたいと思っております」として原子力が2075年でなくなる場合の想定図を挙げられております。通常言われております、化石燃料の可採年数は石油41年、天然ガス63.4年、石炭212年、ウラン72年としていますが、中国・インドなど所謂BRIC諸国の需要急増を考えると更に年数が縮まると言われます。このHPで特に感じられたことは、オイルピークが顕在し始めたと言う最近の情報は極めて重いことであります。枯渇が来たときにあわてても遅いと言うことです。枯渇の来る数十年前から、無体策では、恐慌が来るのではないか。この様な観点から、先生の図で石油、天然ガス、石炭を2100年で0と想定するのには少し甘いのではないかと疑問を感じますがどうでしょうか。最後の図は消して不真面目ではないと思いますが。 

 筆者所見(08.09.03)

  貴重なご意見有り難うございます。5020年は私の全くの勘違いで転記ミスです。私どもの仲間からもご指摘があり早速訂正した経緯がありました。ご迷惑をおかけして申し訳ありません。ご承知の通り、この種テーマは進行中の問題で判らないことが山ほどあります。レベルの高い識者に誤った情報を流すことは犯罪に等しい。可能な限り正確なものにしたいと思っております。

 たとえは、今回ご指摘のあって、転記ミスであることで訂正出来ましたが、この件でも、注9を見ますと、私は福田ビジョンで主張している「2020年をメドに「ゼロ・エミッション電源」の比率を5割以上にする」を検証して、2030年では26%で未達、2050年では54%でようやく達成と報告しております。そういうことを考えますと、福田ビジョンは何故正確な積み上げ計算をしてその内容を我々に教えてくれないのかと不審を抱かざるを得なません。

 それから最後の「不真面目な図」についてご意見有り難うございます。確かに、化石燃料を全て2100年にゼロにするというのは、哲学がありません。今まで埋蔵量を水増しされてダラダラと来てしまった惰性が知らず知らず身に付いてしまっていたのかと、我ながら反省しております。

 早速、次のような「真面目な図」を作成させ頂きました。

 図A.石油2050年、天然ガス2070年枯渇・石炭継続
 図B.石油2050年、天然ガス・原子力2070年枯渇・石炭継続