A-75.(09.01.17)「ほんとうのエネルギ−問題」
        池田清彦著 kkベストセラ- 08.12.25発行

通読して、この著者は専門が生物学であることから、我々工学系の世界とは違う角度からエネルギ−問題を考察していることが随所に伺われ、目が洗われる所もあり大変参考になった。と言う事は、完全に共鳴する所と、違和感を感ずる所が両方あると言う事だ。しかし多少ブレている記述もある。

他の著書にない彼独特の所信で、しかも私と完全に共鳴する所は、「地球温暖化は仮説に過ぎない。本当は石油のピークアウトが数年先に来ることが確実な事を考えると、化石燃料からの脱却の対策に成功すれば、仮説と言われる温暖化と化石燃料涸渇という2重苦を同時に解決出来る!」と一貫して主張している事だ。従って彼は、CO2節減のために、省エネを考えたり、排出権取引などを考えるのは愚の骨頂で、そんな無駄遣いをするくらいなら、いずれなくなる化石燃料に代わる新エネルギー開発に投資しろとまで言うている。そうかというて、巻末のあたりの記述では、オイルサンドとかメタンハイドレートに色目を使っているので、私は許せない。順を追って彼の主張をピックアップしてみよう。

1.温暖化問題より重要なエネルキー問題

@.世界の主要国・地域のGDP当たりの一次エネルギー消費量を、IEAによると、日本を1.0とするとEU1.7倍となっている。それでも日本政府はCO2削減を企業に求めているが、目標達成は事実上不可能であることを知るべきだ。

A.上記のように、省エネ、CO2削減よりも、代替新エネルギーを推進すべきだ。EUでは、代替新エネを2010年に電力の20%を、米国でも2020年までに15%を、中国電力すら2020年までに15%を、それにたいし日本は2010までに1.35%とは低くすぎる。

B.排出権取引はマネーゲームとなり、国を誤る。京都議定書の削減目標6%の内1.6%を排出権で賄うと約1億トンで、値段にもよるが5千億から兆円単位の金が流出する。

C.CO2を削減するのにこれだけ無駄を支出するなら、その分新エネに投資すべきだ。

2.原子力を推進する危険性

@.東電勝俣社長が「1兆円原発投資によるCO2削減は太陽光発電の17倍の効果」と主張し、原発の優位性が世論に影響し、原発依存体制が進む。

A.放射能汚染、地震など多くの偽装・捏造・改ざん・隠蔽にまつわる原発事故の度重なる不祥事のほか、使用済み燃料再処理工場・放射性廃棄物処理、2030年に多数の既設原発の廃棄等は全く予見不可能、プルサーマルや高速増殖炉の技術開発はストツプ等の問題を抱えながら、政府・電力会社は新エネルギーに消極的だ。RPS法を持つが、他国に比べて、設定値が1桁低い。

B.新エネに電線の使用権を一般に開放しては。

3.世界諸外国が行うエネルギー対策 略

4.日本の新エネルギー開発の希望

@.欧州再生エネルギー評議会(EREC)の推計によると世界の総発電量に於ける太陽光発電の占める割合は2040年には25%、すなわち1/4となるという。日本が太陽光発電市場でトップをドイツなどに明け渡した理由は、日本政府が補助金を打ち切った他に、ドイツがやったような高額の固定価格で電力会社が買い取る義務付けがなされなかったからだと言われる。其の買い取りコストは電気料金に転化され、消費者が負担する。ドイツでは電力料金が1割上がったと言う。是は一種の社会保障と捉えられ、消費者からの反発は少ないようだ。日本にもRPSと言う法律で新エネルギーをサポートしているが、電力会社は不安定電力だからとして、予備率の範囲内と数値目標を低く抑えて平然としている。このほか効率改善の技術開発の余地が期待される。

A.日本は地熱発電のポテンシャルは多いが、国立公園や温泉との関係に工夫がいる、また風力発電も台風が来ただけで壊滅すると悲観的だが、日本の気象条件を考えて導入すれば期待が持てるとしている。

  B.以上著者はこの項目では余り良い感じを持っていないが、水力に関しては「水力発電は破綻寸前の地方自治体を救う」とベタほめだ。私がこの本を購入する気になったのは、パラパラと目次を見て、この項目を見たからで、余り自慢にならない。破綻寸前の自治体の多くは都市部から離れた山村にある。そんな人里離れた山村の近くには流れの速い清流があったり、ダムが近隣にある土地が多い。そこで自治体は、小さいながらも幾つも小水力を創れば、電力を地元の電力会社が買ってくれるシステムがあれば、循環資源だから持続可能な収入が確保出来ると言う訳だ。要するに日本の山奥は小水力と言う宝の山なのだ。GNH(国民聡幸福度)で世界に存在感を示すブータンでは国を挙げて水力発電を行い、隣国のインドに電力を売っていると言う(この話はTBSテレビの“世界不思議発見”で放送された)。関西電力はブータンの水力開発に携わっているが、灯台元暗しとはこのことだ

5.バイオマスや水素などの問題点 

著者は余りこのテーマには熱意が感じられない。私はバイオについて木質系セルロースに関心があるが全く触れていない。私としては、水素も問題はあるが、多くのエネルギーを使い勝手のよい電気に変えて利用できるようにすれば、電気を造る源をクリーンにすればCO2は出ない。しかし電気自動車はあっても電気飛行機は難しいだろうから、液体か気体のエネルギーが欲しい。是がバイオか水素に当たるのではないかと思っている。

6.エネルギー開発が抱えるほんとうの問題

この項目は、著書が是まで述べてきた事を集約して、世に提言するもの大変参考になると思うので、出来るだけ要点を集約して紹介する。

     石油から造られる合成樹脂やプラスチック・衣料などの石油化学製品などは自動車用燃料の36%に次ぐ19.5%の消費者需要がある。石油がピークアウトし、価格が高騰すれば、燃料ではなく材料として使用され、燃料としては新エネルギーを使用すると言うという流れとなるだろう。

     新エネルギーはローカルな電源が多くなるので、電線の共有化の実現を期待するが、日本では安定供給が困難として電力会社が反対するが、余ったときは水素を作り蓄えるとか、様々な方法を考えて欲しい。

     EPR(エネルギー収支比率)と言う指標で、是は投入したエネルギーと其れにより得られたエネルギーの比率であるが、石油火力(7.9)を上回る自然エネルギーは中小水力(15.3)しかなく、是に続くものとして地熱(6.8)がある。原子力は飛び抜けて効率が高いが、諸般の問題が解決しないかぎり、選択すべき手段とは言い難い。
 技術が有っても、原料がなくては造ることが出来ないのであれば、意味がないのである。自給率を
50%程度に引き上げることが出来れば、自力で何とかなるだろう。日本に適している水力・地熱・太陽光・海から得られる藻類によるバイオマスが理想的なレベルで利用できれば、現状で必要な分に関してはギリギリ賄う事が出来る筈だ。但し生態系のバランスを崩してはOKとは言い難い。

     人口増加に追いつかない自然資源の回復。「地球が持続可能である為の環境負荷の最大値」をキャリングキャパシティと言うが、WWF(世界自然保護基金)ではエコロジカルフットプリントという指標を作成している。是によると世界の人間一人当たりに割り当てられる公平な面積が2.18ヘクタールなのに対し、日本は5.94ヘクタール。つまり世界中の人々が日本人並となれば、地球が2.7個必要になると言うことだ。先進国の人間は環境容量を超えて活動している事になる。人口を減らすことだ。少ない人口で快適生活出来るシステムを考える事が現実的ではないか。

     マスコミの報道する嘘の原発情報:著者によれば、原発は危険を承知で使用しなければならない現実を正確に伝えて欲しい。原発に代わる発電方法を速く開発し、原発を安楽死させる方法を模索する必要がある。

     エネルギーが増えると人口が増えるジレンマ。是は化石燃料の発見と機械技術の産業革命で人口の増加以上に食料の増産が出来たためである。これからは新エネルギーの開発と同時に人口を減少させる全てを考えなければならない。何故各国は人口問題に及び腰なのか。其れは人口が多いと言うことは、則労働力に繋がり、其れは国力となると思われるからだ。国連でもこうした問題はタブー視されている。世界的に見れば、エネルギーの増大が、人口の増大に繋がらないシステムを造ることが急務であるが、誰も有効な方法を示していない。

 

【筆者所感】:私はこの著作を読ましてもらって、全く共鳴するところと、ひどく違和感を持つところが交錯して至極落ち着かない気持ちだ。しかし著者がこの行き過ぎた化石燃料の使いすぎ社会から速く脱却したい気持ちが切々と迫る。

私が共鳴するところは、新エネにより脱化石燃料を早期実現すれば温暖化・化石燃料涸渇の恐怖を同時に解決出来る事、日本の電力会社が新エネルギーの購入促進に責任を持たない事、世界の人口問題削減具体策を進めない事、山奥の中小水力は宝の山である事。

違和感としては、オイルサンドやメタンハイドレードに熱心なこと、安全性から原子力を排除していること、バイオマスに木質エタノールを考えていないこと、省エネを軽視していること、風力は日本風土に合わない技術でダメ、また海岸立地に触れていない事、海外の大水力開発に無関心であること。日本に適している水力・地熱・太陽光・海から得られる藻類によるバイオマスが理想的なレベルで利用できれば自力で運用できる

 

  表紙    目次    backnumber2